富山大学のアルミニウムを始めとする材料研究は、日本海側で最高のポテンシャルを誇ります。これを背景に先進アルミニウム国際研究センターを配置し、富山の金属関連産業と連携して、世界水準の教育と研究を進めています。また、2021年4月からはマグネシウムに強い熊本大学と連携して、日本の拠点となる先進軽金属材料国際研究機構を、文部科学省の認可を得て設立しました。国内外の大学と共同して、環境・エネルギー・高機能都市・資源循環・医療介護など各分野に、軽金属材料を適用するためのあらゆる研究課題に取り組んでいます。さらに、高岡キャンパスに研究棟を建設し、アルミニウムのリサイクル研究に取り組みます。ここでは、原子レベルで材料をデザインする視点を持ち、基礎研究を社会実装レベルに高めていく力が身に付きます。 先進軽金属材料国際研究機構先進アルミニウム国際研究センターhttp://www3.u-toyama.ac.jp/camric/１．アルミニウムの高機能化鉄鋼並みの強度と信頼性を有するアルミニウム合金の開発研究を通じて、車輛の軽量化ならびに安心安全社会に不可欠なインフラ材料の創出を目指します。２．アルミニウムのリサイクルアルミニウムのリサイクルは日本の素材産業に必要不可欠であり緊急課題です。環境価値を最大化する先端研究を追求します。３．チタン研究生体親和性の高い素材を医工連携で研究開発し、医療・介護・福祉に具体的に貢献します。この目的のためチタンの特徴を最大限に高める材料科学と技術開発を展開します。●研究組織●活性金属研究部門●軽量材料研究部門●アルミリサイクル部門●水素関連研究部門●新分野開拓部門●技術連携部門国内最大級・最新鋭の万能試験機を用いた実験風景造波装置（波を作る装置）を用いた実験風景重点研究先進的な都市・交通に関する研究成果にもとづき、社会人の人材育成と自治体・企業等への政策支援を行うことによって、都市デザイン学部と社会との連携を図るとともに、大学として社会貢献に寄与することを目的としています。局地的な集中豪雨や豪雪、地震、火山の噴火といった様々な自然災害への対応が求められる中、富山大学では行政と連携しながら、防災・減災に向けて各種の取組みを行っています。■「都市政策支援事業」の募集を行っています。大学が有する都市・交通政策に関する知見・ノウハウを活かして、自治体・協議会等による計画策定・事業推進等を支援する事業です。都市政策支援ユニットに所属する教員が自治体等の担当者に指導・助言を行いながら実施します。調査実施や報告書とりまとめ等に関しては、民間のコンサルタント会社等と連携することも可能です。都市政策支援ユニット都市デザイン学部実験実習棟は、2019年に完成した新しい施設です。最新の機器を用いて、都市のインフラをデザインしていくために必要となる、コンクリート、構造、水、土について、さまざまな実験を行うことができます。また、地形や構造物などの測量に関する機器と演習室も備えています。都市デザイン学部実験実習棟①社会人の人材育成自治体の都市・交通政策の担当者、交通事業者、交通まちづくりに取組む市民等を対象とした講義・研究会等の開催②都市・交通政策支援都市・交通に関する課題解決に向けた自治体・企業等への政策支援（例）地域活性化に寄与する公共交通（鉄道・軌道・バス等）の政策・技術支援、中心市街地の活性化を促す公共空間の賑わい創出政策支援、高齢者や身体障がい者の福祉を踏まえた交通まちづくりの実践、コミュニティバスの路線設定・利用促進策の実施など。活動内容地域の防災に向けた官学の取組み①国土交通省北陸地方整備局との連携富山大学と国土交通省北陸地方整備局は、2014年2月に連携・協力に関する協定を締結しました。防災技術セミナーを定期的に開催し、自治体などの防災担当者の防災技術力向上と北陸地域の防災力向上に取り組んでいます。②富山県との連携弥陀ヶ原火山は、毎年多くの観光客が訪れる立山にあり、2014年御嶽山噴火のような水蒸気噴火が危惧されています。富山大学は、富山県や関係自治体、関係機関と協力して、弥陀ヶ原火山の噴火に備えた防災体制を構築してきました。また、独自研究として火山活動のモニタリングを行っています。 人為起源CO₂に起因する気候変動の影響は、世界各地で顕在化しつつあり、これは今後、長期にわたり拡大するおそれがあります。例えば，気温上昇に伴う熱波等の健康被害、極端降水・豪雪等の水害の増加、台風の強大化に伴う風水害の増加などが懸念されています。富山県気候変動適応センターなどと協力しながら、地域の気候変動とそれに伴う環境変動に関する情報収集や分析を行っています。活動内容クローズアップ都市デザイン学部 教育の特長11
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